Ubuntuは仕事、実務でどうしたら導入されるのか?

Ubuntuは仕事、実務でどうしたら導入されるのか?
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2007年2月から、Ubuntuを仕事でも趣味でもメインOSとして切り替えてから、もうすぐ丸2年を迎えようとしていますが、お陰様でさほど大きな問題も無く、順調に来ています。今では Ubuntu vs Windowsの使用率は、98 : 2 くらいにまでなってしまっています。

最近では、仕事にUbuntuが使えないか?という相談を、個人だけではなく、企業、団体から受けるようになってきました。

この不況というものが後押しをしているのか、経費削減の一環としてというのもあるのでしょうが、何よりも、Ubuntuを実際に使ってみたユーザの生の声が後押ししているような気がしています。

そんな依頼に応じて毎回口で説明するのも面倒なので(^_^; プレゼンにまとめようかと、ラフ案を作成し始めているところです。

フリーとなった私の今の仕事スタイルのマンマなのですが。。。(^_^;;;

オフィス内=Firewall内では、知識の集約/蓄積を行っていくことで情報が価値を帯び、”資産”となっていくわけです。グループでの協調作業を行う場合には、効率の良い情報共有ができるようなコラボレーション環境が求められます。

仕事は決してオフィス内だけで行われるわけではなく、社外スタッフ/取引先とのコラボレーション作業も含めて、いつでも、どこでも、誰とでも(アクセス制限は必要ですが)仕事ができる環境として、Google Appsなどのクラウド・コンピューティング環境も便利で人気となっています。

オフィスと外を行き来しながらノートPCを用いる場合に、留意すべきは情報漏洩。機密ファイルはローカルで処理しないのが一番。それにはオフィス内ではThin Client的に使用し、ファイルの作成/修正/保存はすべてサーバサイドで行う事で解決できることでしょう。

さて、現在ではWebであらゆることができてしまう時代。企業や官公庁系でも電子帳票化が進み、一般業務はほとんどUbuntuでできてしまいます。しかし、UbuntuをメインOSに移行した時に問題となるのが、今だに残る”Windows依存”のアプリケーション。

例えば、弥生会計などの経理/会計ソフトや青色申告のソフト、官公庁系で使用されている一太郎、マクロが用いられているエクセルファイル、アドビのクリエイティブ・ソフトなどがあります。

これら“Windows依存”のアプリケーションをどうしても使わなければならない時だけ、仮想マシンのWindowsを用いるというのはどうでしょう?

既存のWindowsのライセンスをVMware Server 2.0(無償で利用可能)の仮想マシンに移行し、サーバ上で稼働させます。
アプリケーションもこの仮想マシン上にインストールします。多くのアプリケーションは、一つのライセンスを同時に複数台で使用することは認めていませんが、複数人によって1台のマシンを共用することは認められています。

テストをしたところでは、1CPUあたり4〜5台の仮想マシンを同時稼働する程度であれば十分使えそうです。この方式であれば、たとえ10名で共用しても余裕なのではないでしょうか?

さて、最近では低価格のパソコンでもその性能を持て余しています。
VMwareで、Windows OSを”サービス”する以外にも、ファイルサーバ、プリンターサーバ、イントラネット/ポータルサーバ、情報共有サーバとして活用できます。しかも、オープンソース・アプリケーションの急速な進歩により、難しいコマンドやスクリプトをいじる事なく、Webベースの管理インタフェースによる少ない手間で一般ユーザでも構築できるほどになってきています。

最近のマシンは、とても性能が高く価格が安いので、VMware Server 以外に1台あてがうのもいいでしょう。サーバのOSは、Ubuntu、しかもデスクトップ版で大丈夫。ベースはサーバ版と同じですから。しかも管理インタフェースがWebベースのものが多いので、GUIが使えないといけません。

Googleの各種Webサービスの定評と共に脚光を浴びているのが”クラウド・コンピューティング”。
上で述べた社内の情報システムをベースとして併用することで、いつでも、どこにいても仕事ができるのが便利です。
2GBのオンラインストレージを無料で使えるDropboxは、とても使い勝手がいいことで大人気。アクティブファイルの置き場所として用いればどこでも仕事が可能に。

GmailやGoogleカレンダーは、ケータイでも参照ができ、Google Docs/グループ/カレンダーは、社内外とのコラボレーションにも使える、まるでグループウェア。営業支援/顧客開発ツールであるSales Force(有料)と組み合わせれば、強力なセールス&マーケティング環境が格安で出来上がってしまいます。

さて、以上が、おおまかな構図です。

実務に耐えうる環境という点では、現状のUbuntu単独の環境では100%満足いくものとはならないのですが、それを補うものが「VMware」などの仮想環境でWindowsを動かすことで補完することであるような気がしています。

これにより、TCO (Total Cost of Ownership) =「総保有コスト」をかなり抑える事ができるでしょう。

このTOCには、移行に伴う”テマヒマ”、教育コストなどの目に見えにくいコストも含まれますが、“わざわざUbuntuに移行するメリット”は、このTCOの削減だけではありません。そこら辺は追々書いていきたいと思っています。

■VMware Server 2.0に関する説明は下記をご参照ください。

富士通パソコンFMVの直販サイト富士通 WEB MART

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